女性の転職を成功させるには？女性が働きやすい企業かどうかチェックしよう！

そう考えたときに今いる職場で本当に産休・育休がとれるのか、働き方はどうするのか改めて考える必要があります。

今回は時短勤務の正社員として内定をもらうことができた自身の転職経験から女性の転職におすすめのエージェント、転職時にチェックしたポイント、そして会社員ママが利用できる制度をご紹介します。

女性の働きやすい企業へ転職するためチェックするポイント

育休・産休取得実績があるか

私が転職を検討した理由に「この職場では産休・育休がとれるイメージがわかない…」ということがありました。

なのでまずは入社したい企業に産休・育休の取得実績があるかどうか、求人情報やen Lighthouse(旧：会社の評判）などでチェックしました。

時短勤務の実績があるか

育休取得後、復帰すると多くは時短勤務で働くことになると思います。

すでに時短勤務をされている方がいるのか、また時短勤務であるのに残業はないかをen Lighthouse(旧：会社の評判）などで女性の働きやすさをチェックすることをおすすめします。

en Lighthouse(旧：会社の評判）ではこのように女性の働きやすさが見えやすくなっています。

会社員ママが利用できる制度

利用できる制度にはどのようなものがあるのか知っておくと少しは安心です。

産前・産後休暇（産休）

産前休暇とは

出産予定日の42日前（6週間）から休業することができ、本人からの申請が必要です。

産後休暇とは

出産の翌日から数えて56日（8週間）は働くことができません。
労働基準法でこの期間に働くことは禁止されています。

※産後42日（６週間）がすぎ、働くことに支障なしと医師が判断し、本人が請求した場合は働くことはできます。

一般的には産前・産後の休暇をあわせて産休と呼びます。

育児休業（育休）

1歳に満たない子を養育するために父母ともに取得できます。
産休終了の翌日より子が１歳の誕生日を迎える前日まで取得可能です。

しかし、保育園が見つからない、自分以外に面倒を見てくれる人がおらず職場復帰が難しい場合は最長２歳を迎える前日まで延長することが可能です。
※期間の延長は１歳半までと２歳までの２回申請が必要になります。

産休育休期間中の手当について

社会保険料の免除

産休・育休中の健康保険料・年金保険料が免除されます。

出産手当金

産休期間中に給与の約３分の２程度が支給されます。

出産育児一時金

出産にかかる費用、出産前後の検診費用のために１子につき42万円支給されます。

育児休業給付金

育休期間中に給与の約３分の２程度が支給されます。

産休・育休復帰後に利用できる制度

休業から復帰後、すぐにフルタイムで働けるわけではありません。
下記の制度があり、取得実績のある企業をチェックしましょう。

所定外労働の免除

子が3歳になるまで残業が免除されます。

時間外労働の制限

子が小学校に入学するまで残業時間が制限されます。

育児のための短時間勤務

子が3歳になるまで就業時間を短縮できます。（原則6時間）

女性の転職におすすめのエージェント

産休・育休・時短勤務ができるかどうか取得実績があるかどうか記載がある、または時短勤務前提の求人が掲載されているエージェントを利用しましょう。

最後に

利用できる制度は利用して、自分にあったエージェントを見つけることで希望にあった条件で内定をもらうことは難しいですが可能です。
一人でも多くの女性が自分にあった仕事が見つけられますように。
私の実際の転職体験談はこちらから。